職務中に不慮の事故で下半身不随となった救急隊員の性格がどんどん歪んでいき、別れた恋人のストーカーとなって次々と犯罪を犯すようになるという内容だ。
特に面白くもつまらなくもないスリラー映画だった。

映画の中で2020年の年明けを迎えるのだが、正月早々にかつての知り合いが勤めている病院に赴いた主人公が乗っていた車のラジオで、中国の市場で発生した新型コロナウイルスの感染者が何人で、何人が死んだというニュースが流れていた。
2020年の年明けすぐに新型コロナウイルスに関してここまで関心を寄せていた国はほとんどないだろう。ちょうどその頃仕事で台湾にいたが、中国の動向を初期から監視していた台湾ですら、テレビや新聞で新型コロナウイルスが騒がれだしたのは1月中旬以降だった。

欧州では東アジアで騒動になっていても「自分たちには関係ない」といわんばかりだった。欧州での感染拡大の中心地となったイタリアやスペインはその最たるものである。
そんなスペインで、2020年年明けに新型コロナウイルスを注目していたとは思えないし、仮にそうだったとしても映画のストーリーと一切関係ないのでわざわざニュースとして映画の中で流す必要はなかったが、中国発信の新型コロナウイルスの感染が拡大してめちゃくちゃになった2020年を迎えたことを強調したかったのだろう。

10年ほど経って新型コロナウイルスの記憶が薄れても、こういう映画を見ることでそれを思い返すことになる。
これはスペインの映画制作者の中国への意趣返しに思える。商業映画ならば中国人を怒らせたり、中国政府を刺激するような表現を絶対にしないが、NETFLIXは中国でサービスを展開していない。NETFLIXはクリミア、北朝鮮、シリア、そして中国という4か国でのみサービスを提供していないので、中国政府を怒らせようがどうなろうが、中国でサービスを停止させられる恐れもない。
だから、主演したブラッド・ピットが中国を出禁になった「セブン・イヤーズ・イン・チベット」もNETFLIXで配信することができる。

中国を除く世界中の人々は、新型コロナウイルスは中国で発生し、中国のせいで世界に広まったと認識しているだろう。中国政府がいうには、武漢で広まる前の昨年10月頃には欧州ですでに広まっており、武漢での感染拡大にいち早く気がついた中国が感染拡大対策を行い、医療支援などで世界に貢献しているとのことだが、誰がそんな話を信じるのだろうか。

中国がやったことは徹底的な情報の隠蔽だ。2019年の年末から2020年の年明けにかけてのニュースでは、新型コロナウイルスは人から人へ感染せず、武漢の市場で売られていたコウモリ由来で感染するという話だった。ところが、市場に出入りしたことのない感染者の家族が感染したことが明らかになり、すぐに人-人感染が疑われたが、中国政府は頑なに否定し、WHOも中国の言い分どおり人から人への感染を否定していた。

情報を隠蔽している間、中国が不織布マスクや医療用防護服などを必死でかき集めていたことも明らかになっている。人から人への感染力の強さを明らかにして世界中で医療品の争奪戦を展開させるのではなく、自分たちだけが十分な量を集めていたという中国の狡猾さを見れば、この国だどれだけ腐っているかがよく分かる。
その後、中国は他国にマスクを譲って恩を売るマスク外交なるものを展開したわけで、転んでもタダでは起き上がらない中国の貪欲さやしたたかさも見て取れる。

そんな中国に対し、感染とそれに伴う被害が拡大して欧米諸国が中国に対して腹立たしい思いをしているのは想像に難くない。中国にべったりなイタリアでは、あれほどの被害が出ても中国批判が控えめらしいが、世界中のほとんどの国で中国に対するイメージが下がっているという。

特に死者が20万人を超えるアメリカでは中国憎しの感情が日に日に高まっているようだ。
アメリカ人がもう少し感染拡大対策をできていれば被害はもっと少なかったはずだが、中国に対する反感は当然だろう。マスクをしようともしない自分たちをよそにアメリカ政府やトランプ大統領を批判するのはどうかと思うが、トランプ大統領はそれを逆手に取って国連で中国批判を展開していた。新型コロナウイルスを中国ウイルスと呼んだうえで、「中国が世界に拡散させた」とし、「国連は中国に責任を取らせねばならない」と強く非難した。

中国がちゃんと対応したうえで感染が世界に広まったのなら仕方がないが、初期に情報を隠蔽したうえ、WHOにウソ情報を流し、時間稼ぎして医療品をかき集めていたとなると弁解の余地はあるまい。
中国の言いなりになっているWHOにも責任の一端があり、中国とWHOが非難されて当然だ。WHOを抱える国連が中国に対して厳しい対応などできるわけがないが、トランプ大統領がこうやってジャブを打つことで、それに納得する人たちがなにもしない国連に批判の目を向けるのは間違いない。

11月の大統領選挙でトランプ大統領が再戦できるか分からないが、仮に民主党のバイデン候補が当選しても、アメリカ人の反中国の感情が高まっているために民主党政権であってもおいそれと中国への非難の声を緩めることはできないという。
中国包囲網の先陣に立っているのがアメリカのトランプ大統領であるが、バイデン候補に代わったとして同じように中国に厳しく対応できるかは未知数だ。
コロナの件があるので対中姿勢を緩めることは不可能ではあるが、トランプ大統領が進める経済のデカップリングはやらないと既に明言しており、経済的に中国と深く結びつく一方でコロナで中国に厳しい対応が取れるのかどうか疑問だ。これまでの中国を見る限り、金を盾にして他国に無理を通してきたわけで、金は欲しいが無理は受け付けないという対応が受け入れられるわけがない。

増長する中国を痛めつけられる政治家は今のところトランプ大統領以外にいそうにない。我が国の総理大臣がやってくれりゃいいのだが、とてもじゃないが無理だろう。
領土問題で周辺国を蔑ろにし、香港やウイグルの人たちの人権を蔑ろにし、新型コロナウイルスではふざけた対応を取っておきながら自国が世界を救うと吹聴する中国に誰かがお灸を据えないと、今後もっと増長するに決まっている。
新型コロナウイルスに関しても、発生させたことではなく、情報隠蔽などのその後の対策をもっと厳しく追求していいはずだ。

中国にお仕置きできるのはトランプ大統領しかいない。他国の政治家に期待しなければならないことが情けないが、それでも期待できるだけまだいい。
現状では再戦は厳しいが、陰ながら応援することにしよう。