先っちょマンブログ

2010年04月

今日、嫁さんと近所のラーメン屋にラーメンを食いに行った。
ラーメンを待っている間、なにげに店内に掲示していある姉妹店のラーメンの紹介を読んでいた。その中に、「自慢の支那チク云々」というコメントが書いてあった。支那チクにも気を遣っていいのを使用していますよということらしい。

最近、「支那そば」にしても「支那竹」にしても、言葉としてあまり使われなくなった。「支那そば」については店名で残っているくらいで、皆「ラーメン」という。こちらは当たり前としても、「支那竹」も「メンマ」と呼ぶのが普通になった。これは、桃屋の瓶詰め「味付メンマ」のせいだと思うが、何にせよ、「支那」という言葉が敬遠されているのは間違いない。

東シナ海だけは解明できずにいるが、何故か中国寄りの人々は「支那」という言葉を口にした人を叩く傾向にある。

石原慎太郎東京都知事はその典型で、彼が「支那」と言う度にアホな新聞やアホな政党が騒ぐ。日本共産党などは、「支那の語源は差別に基づいていないが、戦中に差別的に用いられたからダメ」などと明言している。
だから、都知事が「支那」と口にすると叩かれる。「あいつは差別意識を持って支那と言ってるはずだ」と勝手に思われるのである。んなアホな。

日本共産党や社民党、朝日新聞に岩波書店など、サヨク政党にサヨクマスコミが「支那」を使わせないよう言葉狩りをするわけだが、実際は単純に「支那」を禁じてるわけではない。

岩波書店が発行している中村元著「ブッダのことば スッタニパータ」という本を読んでいて気が付いた。1984年初版発行、現在初版のまま51刷の本なのだが、その中に「シナ人」の表現が出てくる。
この本は、ブッダが話したとされる言葉を記したパーリ語の経典であるが、内容が難しすぎるので、ブッダの言葉以上に注釈にページが割かれている。

有名な「犀の角のようにただ独り歩め」の「犀」についての注釈に、漢訳についての言及がある。「犀の角」は、漢訳文では「麒麟の角」となっているのだが、それについて、仏教学者の中村元はこう書いている。
「想像が許されるならば、シナ人にはあまり犀が知られておらず、むしろキリンのほうがなじみが多かったからではなかろうか」

中村元は大正元年生まれの古い人なので、本を書いたときも「シナ人」と書いた。まあ、当たり前の話だ。漢訳されたのが1世紀の漢の時代の頃だから、「中国人」と書くのはおかしいし、かといって「漢人」などと書けば漢民族なのか何なのかよく分からなくなる。「シナ」と書けば、古代から脈々と伝わる現在の中国にあった国を総称できるのだから、そっちでいい。

で、その「シナ人」について岩波書店が改める気配もない。偉い仏教学の大家が書く「シナ人」はOKで、石原慎太郎が言う「シナ人」はダメなのだ。勝手に都知事の言葉には差別が含まれていると解釈しているのだろう。

「支那」を完全に排除しようとするならまだ理解できなくもないが、使っていい「支那」と使って悪い「支那」の差は、サヨク連中の考えでしかない。だから、保守派連中が口にすると許されず、それ以外なら許されるのである。

戦後、日本で捻り出された差別なんてもんは、所詮そんなもんだということだ。決まりなんてもんは何もない。
どう受け止めたかを騒いでいるだけで、その受け止め方も、悪意に満ちているのである。
 

 

昨年5月、産経新聞がその前の年に比べて発行部数を30万部も落としたと経済雑誌の週刊ダイヤモンドが記事にしていた。

2009年の2月度の産経新聞の発行部数は187万部で、前年同月比で30.7万部減(14%減)、同年の前月比でも17万部減という異常な数字だったからだ。


ただ、これは産経が不人気で部数を落としたのではなく、「押し紙をなくしたことが大きい」とまことしやかに囁かれている。

新聞の押し紙制度は、新聞社による読者や広告出稿主への詐欺である。見せかけの発行部数を上げることで、広告費を上げる。新聞販売店での折り込みチラシの価格も上げることもできる。当然、新聞広告や折り込みチラシを出す企業がその分損をし、そのツケは結局は消費者に回されるのだ。


新聞社は新聞社で、押し紙を多く受ける販売店には販売奨励金を出して援助している。幾らチラシの代金をごまかしたところで、販売店が押し紙で苦しいのは変わらない。新聞の原価は1部65円から70円あたりらしいが、何百部、何千部と押し紙を押しつけられたら損しかしない。その補填を新聞社がしているわけだ。

新聞販売店での押し紙は、2割3割の押し紙は当たり前。毎日新聞や読売新聞など、押し紙が酷いところになると4割が押し紙なんてことがある。
例えば、実契約数が3000部の新聞販売店に、新聞社が5000部を売りつけるわけだ。残りの2000部は毎日梱包をバラされることもなく、週に2度ほど来る古紙回収業者に回される。
なんという非エコ。エコ大好きの鳩山首相がその実態を見れば、何と言うだろうか。

押し紙制度はかねてから日本の新聞業界の深い闇で、相当な問題だと見られてきた。世界でも例がない大がかりな詐欺なのだが、当の新聞社や、その系列であるテレビ局などの主要なマスコミが報道しないから、当然知られることがなく、殆ど怒りの声が上がらない。

そのことに対し、週刊新潮が昨年の6月に数週に渡って読売、朝日、毎日の主要全国紙3紙の押し紙制度を叩く特集記事を組んだ。
読売新聞と毎日新聞は黙殺したが、朝日新聞だけは新潮社に抗議してみせた。それについては、そのときに書いたエントリを見て貰いたい。

押し紙制度 (2009/06/04)

押し紙については、新聞各社がだんまりを決め込むのは暗黙の了解となっているが、産経新聞が毎日新聞の押し紙について記事にしていた。

【産経新聞】 毎日新聞元販売店主、押し紙拒否で閉店 2300万賠償請求 (4/28)

これは、実に画期的なことである。押し紙の疑惑自体を知られたくない新聞社は、絶対にこのような報道はしない。互いにライバル新聞同士であっても、同じ負い目を感じているから、身内として庇う気持ちが働くのだろう。

それに押し紙のことで他社の記事を書くと、世間に押し紙のことを知られて、それが自分たちのところにブーメランのごとく返ってくるから、とてもじゃないがそんなことできないに違いない。

今回、産経新聞がガツンと報道して見せたのは、自分たちが押し紙を減らして、本来あるべき姿の発行部数を申告するようになったからなのかも知れない。実際、産経の200万弱の発行部数のうち、30万部しか押し紙がなかったとは思わないが、駅売りを伸ばしてることもあり、30万減によって実数に近付いているのは確かだろう。


産経新聞は押し紙についてやめたとか、やっていたとかを言わないので真実は分からないが、少なくとも、他社と違う動きをしていそうなのは確かだ。
他の新聞で、押し紙について言及する記事を掲載する新聞なんかないのだから。

 

昨年のゴールデンウィークは、義母の一周忌があったので、嫁さんの実家がある横須賀へ車で行った。嫁さんと犬を連れ、死ぬほど混んでいる高速道路を走った。
今年は、連休中に出勤してタダ働きせねばならないから、義母の三回忌があるけども私は欠席し、嫁さんの実家には行かないことになった。嫁さんは私に気を遣う必要がない分、実家でのびのびできるだろう。

私はぼちぼち出勤しつつ、家では PS3のゲームでもして時間を無駄に過ごすに違いない。出勤といっても定時通りの必要がないので、朝や晩に犬の散歩ができるのは嬉しいことだが。

ほかにやろうとしていることは、せいぜい裏庭の芝生の手入れくらいだ。一部だけ地面が固くなり、芝の育成が悪くなっているところがあるので、ホームセンターで1平方メートル分だけ買って張り替える予定だ。
玄関先の芝生には、ここも固くなってしまっているので、敷石でも置こうかと思っているが、お金がかかるのでどうしようか考えている。

正直なところ、それだけ。ほかにやることなんか何もない。
趣味といえるのかは知らんが、休日にやることは、犬の散歩、貯め録りしたテレビ番組の鑑賞、PS3、芝や畑の手入れくらいしかない。趣味らしい趣味もなく、時間をただ無駄に過ごしているだけのように感じる。

だからといって、趣味を無理矢理見つけるのも難しい。せいぜい、庭いじりにもっとこだわるくらいか。

産経新聞のコラム「from Editor」で、記者が「日本人は休暇の楽しみ方がもともと下手なのでは」と書いていた。確かにそうだ。少なくとも私はそれに当てはまる。

ただまあ、テレビを見るとか、ゴロゴロするとか、時間の無駄に思われることでも、本人がそれでよけりゃそれでいい。
休日にわざわざ混んでいるところに出かけようとするアクティブな人がいるが、私は人混みが嫌いひきこもりなので、休日は家でゆっくりするのがいい。
無理に「休暇を有効に過ごそう」などと思って、趣味を見つける必要なんかないように思える。あったに超したことはないし、あった方がいろいろ経験できていいとは思うが、なかったところで死ぬわけでもなし、気にしないでいいと思う。

 

鳩山政権のことで盛り上がる話題が目白押しだ。

普天間基地の移設問題では、「少なくとも沖縄県外」とした鳩山首相のブレすぎの対応によって、アメリカからは袖にされるし、国内の保守派にも叩かれ、挙げ句の果ては「やっぱ沖縄県内に移設じゃないのか」とサヨクに見抜かれて、サヨク連中からも叩かれている。
右を向いても左を向いても敵ばかり。まさに針のむしろである。

昨日は、母親から毎月1500万円の小遣いを貰っていながらちゃんと処理していなかった件について、検察審査会が「不起訴相当」と決定し、起訴は免れ無罪放免となった"平成の脱税王"のニュースが流れた。

ほっと息をついたのも束の間、その翌日の今日になって、今度は小沢一郎の資金管理団体「陸山会」の土地購入をめぐる事件で、検察審議会が「不起訴相当」とした検察に異議を唱え、「起訴相当」であると決定したとニュースが流れた。
再び検察が捜査に入るが、次も不起訴としても、法律の改正によって弁護士が検察官となって「強制起訴」できるようになったから、無罪かどうかはともかく、絶対に起訴されて、法廷に立たねばならないことになった。

小沢一郎は水谷建設の裏献金をマネーロンダリングした疑いを持たれている。土地購入代金のうちの4億円の原資は「遺産だ」と言うが、土地購入のために利子を払って銀行から金を借りていたこともバレていて、限りなく黒に近い。
しかし、確たる証拠を残していないから、無罪になりそうな気配だ。

しかしながら、平成の脱税王にしても小沢一郎にしても、むちゃくちゃな金の動かし方に国民が納得するわけがない。
内閣支持率は危険水域の3割をとうに切って、今や2割を切るのも目前だが、これだけ金のことでいちゃもんが付けば、さすがに次の参院選挙で民主党が単独過半数を取ることは不可能だろう。
それでも民主党が単独過半数を取ったならば、日本国民がどれだけアホかの証拠にある。アホな国民には、外国人の地方参政権や人権擁護法などとお仕置きが待っていても仕方がない。

ただひとつ気になるのが、今は抵抗して見せている小沢が、選挙前に幹事長辞任とか議員辞職とかで国民の目をそらそうとしないかだ。
以前も自ら退くことで選挙戦を優位にしたことがあったが、その隠し球だけが怖い。今さら何を辞めたところで、国民の評価は変わらないと願いたいのだが。

 

鳩山政権が2月に「幸福度調査」なるものをやると言いだして、本当に3月にそれを調査したらしい。その結果が今日、公表された。
それによると、日本国民平均の幸福度は、10点満点で6.5点だったらしい。
「優」でもなく「良」でもなく「不可」でもなく、「可」という結果。平均したら、「まあ普通くらいか」と思っている国民が多いからだろう。

以前にも書いたが、幸とか不幸とか決まった状態はなくて、我々小市民が考える幸せなんてもんは、所詮は他人との比較だ。周囲を見渡して順位を付けて、自分が真ん中くらいだったら、それでよしとして6点とか7点を付けるのだろう。

私も6点くらいか。
家計は余裕はないが、困窮しているわけでもない。現状は普通だ。

ただ、将来となるとどうだろうか。
30 代以降の世代は、将来真っ暗だ。正直なところ、公務員か、よほどいい会社に勤めていない限り、将来は保証されていないし、どうなるか全く先が見えない。よく会社の研修などで「10年後の自分を想像しろ」とかいうお題をふっかけられるが、想像も付かない。無職になって空き缶を拾っているかも知れないし、ビョーキになって自殺しているかも知れない。

老後も真っ暗。年金自体が貰えるか分からないし、幸運にも65歳で年金が貰えたとしても、60歳の定年から食いつなぐには 3000万円ほど貯金していないといけないらしいが、子育てなどある中、いったい幾ら貯金できるのやら。
多くの下層サラリーマンが、老後の設計もないまま、ヤケクソで年を取っていくしかない。
それで年金もないとなれば、仕事を失い、即自殺という社会になってもおかしくない。

元々ネガティブ思考のせいもあるが、将来を考えると不安で仕方がない。そんな状態、幸福なわけがない。
政府は、どうせやるなら、将来を見据えた幸福度調査をすべきであった。すると軒並み点数が下がることだろう。特に20代、30 代では顕著に下がるに違いない。

「どこぞの国よりマシ」という考え方もあろう。北朝鮮やアフリカ諸国に比べたら、ずっとマシに違いないが、それでも先の見えない将来のことを考えると、とてもマシとは思えない。

政府は、子ども手当とか高速無料化とか、アホみたいなバラ撒きによって、見せかけで今の暮らしだけ楽に見せるんじゃなく、本当に将来のことを考えて動いて欲しい。
これは、将来が不安な日本国民の切なる願いだ。

 

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